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新型出生前診断を受ける年代｜20代だと精度がやや低い

妊娠はうれしいことですが、生まれてくる赤ちゃんが健康であるかどうかと不安に感じる人は少なくありません。
そこで、新型出生前診断で、胎児に染色体の異常がないかどうかを調べる人もいます。
新型出生前診断で陰性の結果が出れば、とりあえず安心することができますし、陽性の判断が出た場合も、分娩方法や生育環境を整えるなどの準備ができるというメリットもあります。
そして、新型出生前診断を受けるには年齢制限もあります。
この診断はどの年代の妊婦でも受けられるというわけではなく、国内では、出産予定日時点で、妊婦の年齢が35歳以上となっています、その理由としては、母体年齢が高くなるにつれ、ダウン症の発生率が高くなるということがあげられます。
35歳を超えると一気にその発生率が高くなることから、年齢制限が設けられています。
20代でも、ダウン症の発生率がゼロというわけではありませんが、20代の場合は精度がやや低いとのことです。
この年代でも検査を受けたいと希望する人もありますが、一般的な新型出生前診断は35歳以上でないと受けることはできません。

新型出生前診断の年代別的中率の数値について

1998年から全国の産婦人科で実施されている新型出生前診断は、今では妊婦の定期検診にも取り入れられるほど身近な検査となっています。
この検査の特徴は妊婦の年代によってその的中率が大きく変動するということです。
2015年に日本産婦人科学会がその的中率をあらわす算出をおこなったところ、20代であれば約98％・30代だと約76％・40代では約54％と年代が上がるごとに的中のパーセンテージが下がっていくことがわかりました。
これは新型出生前診断をおこなう際に採取する羊水が影響していることが伺えます。
女性の妊娠適齢期は30代が理想的な時期と言われますが、実際は20代が生物学上もっとも妊娠に向いている時期です。
年齢を重ねるごとに羊水に含まれるタンパク質が減少していくのですが、新型出生前診断ではこのタンパク質を採取して検査を実施します。
濃度が薄くなってしまった40代では正確な数値を得にくくなるので、必然的に的中する確率も下がってしまうのです。